横浜の一戸建てや土地を探すなら【ホームタウンよこはま】 実録!マンガで分かる!住宅ローン神ワザ10 ケース5:我が家に家族が増えた。一戸建てに住み替えたいけど、ローンの残債が2,000万円。どこに相談しても「先にマンションを売って残債を消さないと買えません」と。そんなことしていたら欲しい物件が売れちゃう!!


マンガで分かる!住宅ローン神ワザ10

ケース5 我が家に家族が増えた。一戸建てに住み替えたいけど、ローンの残債が2,000万円。
どこに相談しても「先にマンションを売って残債を消さないと買えません」と。そんなことしていたら欲しい物件が売れちゃう!!

ケース5:我が家に家族が増えた。一戸建てに住み替えたいけど、ローンの残債が2,000万円。どこに相談しても「先にマンションを売って残債を消さないと買えません」と。そんなことしていたら欲しい物件が売れちゃう!!

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今年の春、想定外の双子が生まれて、いきなり家族5人となった我が家。5年前に購入したマンションは60㎡の2LDKで、それこそ夫婦と子供1人の3人暮らしであれば狭いながらもそれなりに生活ができていましたが、5人となるとさすがに窮屈で、今年の夏くらいから一戸建てへの買い替えを検討し始めました。

ただ、私たちの物件探しは難航を極めました。というのも転居先の絶対的な条件、要望として、現在すでに長女が通っている小学校の学区内限定での物件探しだったからです。問い合わせをした全ての不動産屋さんに言われました。「狭い範囲での物件探しではなかなかいい物に出会えませんよ」と。 実際、その範囲の中で殆ど物件はありませんでしたし、あっても予算に合わないとか、部屋が足りないとか。。。

途方に暮れかけていたある日、奇跡は起きたのです!マンションのポストに入っていたチラシを頼りに近所の現地販売会を訪れてみると、間取り4LDK、価格3480万円(予算内!)、日当たり良好!!これしかない!!

と、夫婦ともに意見が一致したので、購入に向けて不動産会社で話をすることにしました。しかし、その際に新たな問題が発覚!!担当者に、私が現在マンションを所有していてローンの残債が2,000万円残っていることを伝えるとそれまで笑顔だった表情が一変。何度も電卓をたたいたあとに、

「このままだと次のローンが組めないから、今のお住まいを売却してローンの残債を消してからでないと契約できませんね・・・」との答えが。そして「売却には平均で3か月ほどかかりますからそれまでには今回の物件は売れてしまうでしょうね」とも。

ガーン!!!

「今回は残念でしたね。」と慰められながら店を出ました。しかし、物件をあきらめきれない私たちはたまたま帰り道に目に入った「ファイナンシャルプランナー無料相談」という看板を見て「ホームタウンよこはま」にダメもとで立ち寄ってみたのです。

「気に入った物件があったんだけれども、どうしても諦められなくて・・・。なんとかする方法ありませんか??」

と、事の経緯を説明すると、担当してくれたファイナンシャルプランナー(FP)から、なんと「それならなんとかお手伝いができるかもしれません」と心強いお返事が!

FPの方曰く、「フラット35を利用するのはどうでしょう?実はフラット35の場合、所有しているマンションを賃貸に出す前提をとれば、現在の2,000万円の残高を計算に入れずに、新たな住宅ローンを組むことが可能なんです!」

 「え~~~、そんなことできるんですかぁ!!」

そしてそのFPの方は早速、現在のマンションを賃貸に出した場合の家賃相場を調べてくれました。結果は現在の支払いが月々6万4千円、家賃想定額が11万円!!なんと利益がでる~!!!

かくして私たち家族はめでたく理想の住まいに引っ越すことができ、しかも毎月4万6千円ものお小遣いを手に入れ、さらには30年後に支払いの完了したマンションが手元に残るという信じられない資産形成に成功することができたのです!!!

あの日の落胆は何だったのか?!私たち家族にとってあのFPの方のアドバイスは正に「神ワザ」でした!!

ファイナンシャルプランナーからの神ワザ解説!

今回のケースにつきましては、お買い替えの際の残債をどのように取り扱うかが問題のケースです。ご年収にもよりますが、一般的には先に売却をして残額を完済しないと、次のローンが組めないという金融機関が殆どです。このような場合には今回のようにフラット35を利用し賃貸に出してしまう形をとるのも一つの方法です。ローンの申し込み時に賃貸の媒介契約書や賃貸募集チラシなどを審査書類として提出することによって既存の住宅ローン残額を計算に含めずに新たな住宅ローンの審査が可能となります。但し、実際には賃貸においての「空室リスク」や家賃収入に対しての「課税問題」などを考慮に入れなければなりませんのでご自身だけで判断せずにファイナンシャルプランナーなどの専門家と充分にご相談いただくことをオススメします。

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